夢のマイホーム購入のために住宅ローンを組んだけれども、定年後の収入がなくなった時にも返済を続けられるか不安、という方もいるでしょう。住宅ローンは何十年という長期間かけて返済するローンのため、返済途中に定年を迎える方も多くいます。しかし、もし定年後に住宅ローンの支払いで首が回らなくなり、収入もないまま生活していると、最悪の場合は老後破産という可能性も考えられます。そんなことが起こらないようにするためには、どうすれば良いのでしょうか?ここでは住宅ローンと定年についてご説明します。
住宅ローンの完済年齢は何歳まで?
住宅ローンが長期にわたるローンだということを考えると、完済年齢がいくつなのか気になるところです。今の自分の年齢で長期ローンを申し込めるのか、またいくつまでに完済しないといけないのかを知っておくことで、資金運用もスムーズにできるでしょう。
主な金融機関のローンに関する年齢制限を見てみると、たいていのところでは申し込み可能な年齢を70歳まで、完済年齢を80歳までとしています。例えば、35年ローンの場合、完済年齢を80歳だとすると80―35=45歳までは組むことが可能です。
近年では、晩婚化や定年の引き上げなどの影響もあり、住宅を購入する年齢も上昇傾向にあるため、ローンの申し込み年齢・完済年齢ともに上がってきています。完済年齢を知っておけば、住宅の購入計画も立てやすくなるかもしれません。ただし、あくまでも契約上は完済年齢80歳となっていても、実際に定年後にそれまでと同じ額を支払い続けられるかというと、難しい場合もあるでしょう。
定年後の住宅ローン返済で老後破産しないためのチェックポイント
定年後に住宅ローンの返済によって老後破産してしまう、という最悪のケースを逃れるためにはどのような準備をしておけば良いのでしょうか。
まずは今後のシミュレーションを行う
今までのペースで同じ職場で働く場合、退職までにいくら収入があるのか、また退職金や年金額はいくらになるのかなどの収入の計算をしておきます。ただし、収入は年齢を重ねていけば必ずしも増えるというわけではなく、思ったより収入が伸びない可能性もあります。その点には注意して、あまり高めには計算しないことをおすすめします。そして次に、今のままの生活を続けた場合の退職時のローン残高を確認した上で、定年後も支払う余裕があるかを確かめましょう。
ただし、日々の生活の中で予想外の出費があることも十分考えられます。自分や家族の病気やケガ、冠婚葬祭、車の修理費や維持費など返済期間中にイレギュラーに出費が増えることも考慮する必要があるでしょう。
今後の収支予測に合わせた額の物件・ローンを選ぶ
住宅ローンを安定して払い続けられるかは、収支と物件の購入額、ローン借入額・金利などのバランスによって決まります。借り入れできる限度の金額の物件を購入した場合、こだわりを詰め込んだ家にはできるかもしれませんが、実際に返済できるかはまた別問題です。定年後の住宅ローンの支払いに不安を感じる場合は、不動産会社によく相談することをおすすめします。不動産会社の取り扱い物件が多ければ、選択肢の幅も増えます。
おわりに
住宅購入年齢は全国的に上昇傾向にあり、40歳以上で住宅を購入することも珍しくなくなりつつあります。老後に備えて自分の城を手に入れることは素晴らしいことですが、定年後に年金以外の収入がなくなり生活費やローンの支払いによって貯蓄が底をつく「老後破産」にはくれぐれも注意しましょう。住宅ローンで借りられる金額と、実際に自分が返済できる金額は異なるため、ローンを組む段階から数十年先の収支まで考えておく必要があります。住宅を購入する際、不動産会社に将来の不安などについても伝えれば、現在の年齢や収入を考慮した上で、定年後にも安心して返済できるような物件を提案してくれるでしょう。
リビンでは、住宅購入にまつわるさまざまな相談ごとも受け付けております。定年退職後の住宅ローン返済について不安や心配を抱えている方は、ぜひ一度ご相談ください。